設置コストの他に、補助金や売電のコストをトータルに考え、何年で元がとれるかをシミュレーションする事が重要です。
補助金や設置状況によって異なりますが、多くの方が、10年〜15年で元がとれる事が多いようです。最近では、10年以内、中には7-8年で元がとれるケースも増えてきたようです。

これらを算出するために、以下の収支を想定してみる事が必要です。

太陽光システム設置費用

見積もり一括サイトで複数の業者から、見積もりをとっても、あくまでも概算ですので、現地調査を行なってもらい、詳細な見積もりをとる必要があります。

太陽光発電の場合、設置費用が安ければよいというものではなく、いかに依頼者の設置状況において、効率的な発電量を生み出せるかという事もとても重要なので、現地調査及びカウンセリングによって、予算と売電のシミュレーションの提示していただきトータルで、比較されるのがよいと思います。

売電のシミュレーション

現地調査により、立地、方角、屋根の形状に合わせて最適な太陽光パネルを提案してもらいます。当然ながら、費用を抑えて発電量が多いというのが理想なので、それに近い提案をしてもらう事が大事です。

補助金

国からの補助金と地方自治体からの補助金があります。
補助金については、地域やシステム価格等の条件によって交付される金額が異なるため、あらかじめ確認される事をおすすめいたします。 県、区市町村によっては、利用できる制度がない場合もあります。 このあたりは、地域によって大きく差があるので、トータルの交付金額も変わってきます。業者とのカウンセリングの際に、調べてもらうか、ご自身で直接役所の担当部署にお問い合わせしてください。

設置後のアフターフォロー

カウンセリングの際に、設置後のメンテナンスやフォローについての確認を行なってください。
もしも、保証年数や不具合が発生した場合の費用などを予め確認をしてください。
また、保証（ワランティー）を購入するケースもあります。

ローンの場合の金利

ローンで購入した場合は、金利もコストとなりますので、こちらも予め確認が必要です。

税金について

税金面でのコストは、あくまでも知っておく必要がある程度で、実際には、光熱費の削減や売電等のメリットにくらべて小さいものです。 カウンセリングを受ける際は、この点も確認しておきましょう。
補助金を出しているのに課税するというのは、おかしな話のようにも思いますが、そのあたりは、お役所なので、ルールに従わなければなりません。

・固定資産税
太陽光システムに対して固定資産税がかかる場合があります。
実際には、家屋の一部として課税対象となりますが、金額については、市町村職員の調査によって決定します。一部の市町村では、太陽光発電システムには、固定資産税を課税しない地域もありますので確認が必要です。

・所得税
売電による所得でも所得税が発生する場合があります。
基本的には、20万円以内であれば、非課税という事なので、一般家庭では、非課税というケースが多いです。

・減価償却で税額控除
製品の金額を使用年数（17年と定められている）で割り、その金額を経費とする事が可能です。
設置場所と事業拠点が同じ場合の事業者の場合は、この制度を利用する事も可能です。
この点も税理士さんの方に確認が必要です。